補償内容を見直して自動車保険を安くする!!

自動車保険の見積もりだけでも安くなる!

自動車保険の保険料は高い!と思われている方も多いでしょう。
以前、自動車保険の更新時期がきて見積りを取ってもらう事がありましたが、その時に金額を聞いて驚きました。
10万円近くもして、高過ぎるのでは?と思いましたが、そんな事は言えずに一度考えると言って家に帰りネットで調べてみる事にしたのです。

そうやって調べてみて解った事は自動車保険というものは、それぞれの保険会社により、料金が大きく違う事です。
しかし、1社1社を調べる事は非常に面倒で困難なものなので、一括見積りを利用する事をオススメします。

最近では非常に沢山の業者が一括見積サービスをしており、インターネット上で契約する事が可能な自動車保険も非常に増えてきています。
これは生命保険などと同じでインターネット契約をする場合は、人件費などの様々な経費がなくなる分として保険料が安くなっていると言えます。

我々ユーザー側には大変有難い事で全く同じ補償がついていて安く契約する事が可能というのは助かります。
ネットで見積りを出すと一般の保険会社のおよそ半分程度で見積りを取る事が出来るケ-スもあります。
これならばインターネットで一括見積もりを出し、安い所にしないと損をしてしまうと言えます。

 

補償内容を変えただけでなぜ保険料が安くなるの?

基本的に必要とされている自動車保険の特約というものは、保険料を安くする特約と運転環境から付けておくと助かる特約と言われているのです。
保険料を安くする効果のある特約として挙げられるモノは見積もり条件を入力する際、運転者の限定や年齢条件と言えます。

自動的に付く特約は、そのほとんどが重要な特約とされています。
したがって保険料を安くしたいからと言って無理に外してしまう必要はないと言えません。

使用している自動車が新車である場合、車両新価保険と言われる特約を付けておくと自動車の全損、または故障になった場合でも新たに車を持つ場合の費用の補償を受ける事が出来ます。
それなりに良い車を持っていて、車に対する愛着が強い人の場合は代理店型を一度検討し、車両保険に関係する特約を考えてみるのが良いでしょう。

それとは全く逆で車に対して補償をあまり重視していない人は、こうした特約は必要ありません。
特約より車両保険をカバーして人身傷害保険などの保険料を可能な限り高くした方が保険としての価値や安心感も高くなると言っても良いでしょう。
もしも、不要と思われる特約を外したい場合なら後々後悔しても困るので、しっかりとよく考えてから行動に移すようにしましょう。

 

補償範囲を限定すると保険料はやすくなる!

自動車保険には年齢条件がありますが、これは保険料に大きく影響してくるものと考えられています。
この年齢条件は車両保険だけに影響するものではありませんが、実際に事故を起こすリスクが反映されていますので保険料の構成比の高い車両保険はこれで大きく変わってくる事になるのです。

保険料が最も高くなる区分としては全年齢となっており、他は年齢区分が上がるほどに保険料は安くなるような仕組みになっています。

隣り合わせの年齢区分で見比べた時に保険料に1番差が出るのが全年齢と21才以上の間になります。
全年齢というのは18才から20才までの運転者を補償対象としている区分になるのですが、もしも21才以上の保険料が10万円程とすれば、全年齢の場合では10万円を軽く超えてしまうのです。

契約を行う車両によって保険料が15万円以上になる場合もあります。
単純に月払いを選択していたとしても毎月で1万円を超える事にもなってしまいますのでかなり大きいものと言えるのです。
21歳以上の保険料がおよそ10万円ぐらいと考えたら30歳以上、または35歳以上の補償では65000円程と言えて、その差は2倍以上も出てしまう事があるのです。

 

対人賠償保険と保険料について

法律によって加入する事が義務とされている自賠責保険の限度額は死亡事故を起こしてしまった場合で3000万円、
重度の後遺障害を与えてしまった場合では4000万円、怪我を負わせてしまった場合では120万円と定められている事を覚えておきましょう。
しかし、死亡事故や重傷事故を引き起こしてしまった時は、この限度額を超える億単位の賠償額になる事が多いものです。

もしも、任意保険に加入していないと自賠責補償額を超えた分は全部自分で支払わなければいけない事になります。
死亡事故を引き起こしてしまい、1億円程の損害請求が発生したら、自賠責保険で3000万円支払れても残りの7000万円なんて大金を払う事が出来る人はいません。

そこで対人賠償保険があり、この保険は相手側の自動車に乗っている人や歩行者、さらには同乗者などといった他人を死亡や負傷させてしまって法律上の損害賠償を負った場合に自賠責から払われる保険料を超えた分の保険料が払われるものとなっています。
加害者がこれに加入していない事で十分な賠償を受ける事が出来なくて、加害者本人も苦しむ事となってしまいます。
そのため、この対人保険は様々ある自動車保険の中で1番重要な保険と言えるでしょう。

 

対物賠償保険と保険料について

対物賠償保険というのは自動車事故を起こしてしまって人の自動車や物などといった財物に対して破損や汚損、
さらには滅失などといった損害を与えてしまって法律上の賠償責任を負わなければならない時に保険料が払われるものとなっています。

バンパーが少しへこんでしまった程の小さい事故の場合は自分のお金で何とか補う事が可能かもしれません。
しかし、衝突した相手側が高級車だったり、営業車だったり、店舗や信号機などといった場合では非常に高額な損害賠償を負わなければいけない事もあります。

さらに対物事故の場合では損害賠償請求されるのは自動車や物の修理代だけではなく、事故で発生した間接的な損害の休業損害や営業損失などといった事も損害として積算される事となるのです。
仮に自動車同士の事故の場合でも、相手側がバスやトラックやタクシーなどの業務車の場合なら、
その自動車がしっかりと走っていたら利益を上げていたと考えられる金額も賠償金として払わないといけなくなってしまうのです。

実際、ツーリング中のバイクが転倒してしまって観光バスと共に炎上してしまうような事故が起きましたが、この時はバスの車両損害や営業の損失などで実に4000万円以上の損害となりました。
さらに踏み切り事故を引き起こしてしまって電車の運行に対して損害を与えてしまった場合もかなり大きい損害賠償になるので注意しましょう。

 

人身傷害補償保険と保険料について

およそ9割以上もの人達が付けるようになった人身傷害は一体どんな補償なのか?気になる人も多いと思います。
人身傷害を説明する際、広く利用される例に人間版の車両保険というものがあります。

居眠り運転をしてしまって相手に追突、本人が大きなケガを負ってしまうような事故を起こしてしまった場合、相手側には全く過失がないので治療費は自分で賄うしかないのです。
この際の治療費を出すのが人身傷害という訳です。
交差点の中で出合い頭に衝突して相手側が保険に加入していなくて請求したお金を支払う力を持っていないため、
自賠責の補償を超えた後に過失部分を自腹で支払う事になります。

人身傷害は自分自身の治療費を過失割合に関わらず払ってくれるものと言えます。
相手側が無保険である、過失割合でもめる事案の場合で治療費の払いに関してもめずに安心して治療を受ける事が出来るようになるのです。

さらに人身傷害は自動車に乗っている時のみならず、歩行している間も担保されるのが特徴です。
それぞれの保険会社が提供している商品で担保するかしないの差もあるので、比較して検討する際にはこの点にも検討するようにしましょう。
補償される内容に関しては、それぞれの保険会社や商品によって違いますので詳細を知りたい方は各保険会社や代理店に直接確認するようにしましょう。

 

車両保険と保険料について

車両保険というのは保険対象となっている自動車が偶然起こった事故で損害を受けてしまった場合、修理代などの費用が払われる保険となっています。

例えば交差点など出会い頭の衝突事故の際、自分にも過失があるので自分の過失分の修理代がかかってしまいます。
また、駐車場で当て逃げに遭った、自損事故で車が大破した、自動車が盗まれてしまったなどといった被害に遭った際に損害を補償してくれます。
つまり対人や対物は他人のための賠償保険と言えますが、車両保険は自分の自動車のためにかける保険となっているのです。車両保険に入る際は主に3つの事を決める必要があると言われています。

車両保険の金額は契約を締結する際に年間で車両の価値を低減させずに契約した時の市場価値を継続させるように契約を結ぶ事となるのが特徴です。
さらに車両保険の金額には自動車の付属品などといったモノも本体価格に上乗せします。
カーナビが付いた新車の自動車が盗難されてしまった際は、カーナビ代も上乗せしておかなければもしもの時に保険料が車両本体価格だけしか支払われない事になってしまいます。
車両本体に上乗せする必要のある付属品がある場合は、忘れないようにして保険料を上げておく事をオススメします。

 

搭乗者傷害保険と保険料について

搭乗者傷害保険というものは元々、契約する際に定めておいた保険料を死亡や後遺症、さらには怪我などといった状況に応じて保険料を払っていくものの事です。

搭乗者傷害保険は保険に入っている車に乗っている運転者はもちろん、同乗者の人達にお見舞い金として払う性質の高い傷害保険と言っても良いでしょう。
契約した際に2つの保険料払い方法から片方を選ぶ事が可能となっているのです。

それぞれの保険会社により、搭乗者傷害保険の販売を止めて傷害一時金というような形にしている所もあります。

搭乗者の定額払いに関してはケガをした部分と症状、さらに入院や通院の治療にかかる日数に応じて保険料が払われるようになっています。
各保険会社で払われる料金は違いがありますので注意するようにしましょう。

搭乗者傷害保険の日額払いというものは1日の入院あたり、保険料を契約する際に決めるものとなっています。
こうした日額払い方式は病状に関わらずに1日つき、定められた保険料が払われる仕組みになっています。
しかし、通販型の自動車保険の場合は、この日額払いを取り扱っている所は少ない傾向にあるのが現状です。
さらに契約する際に定めた保険料は、契約した車に乗っていた人が自動車の事故が原因によって事故が発生した日から180日以内に死亡する、または後遺症を被ってしまった場合にのみ支払われます。

 

無駄な特約をのけて保険料を安くする!

最近は様々な自動車保険があり、ユニークと言えるような面白い特約も多く出てきています。
特約というのは基本的な保険料に少し保険料を上乗せする事によって、幅広い補償やサービスを受ける事を可能にするものとなっています。
もしもの時に役立つ特約をしっかりと見極めるようにして、契約を行う前にしっかりと自分のカーライフに必要なものを選んでおくようにしましょう。

逆にそれぞれの保険会社から提案されるオススメの契約を鵜呑みにし、契約している人は注意が必要と言えます。
オススメの契約には、元から様々な特約が付けられている場合が多いので、中身を知らずに色々と付けていたら保険料が知らない間に高くなってしまうという訳なのです。

仮にゴルフをしない人がゴルフ特約をつけてしまったり、子供がいないのに子供特約を付けていたとしても全然意味はないのです。
自分自身に、この特約が本当に必要なのかをしっかりと見極めるようにして選択しましょう。
使える特約は等級プロテクト特約で、これは事故を引き起こしてしまって保険を使用したとしても1度だけであれば次の年の等級が下がらない特約になっています。
これを付けておくと等級が低くなってしまっている人でも、万が一の時に安心する事が出来るでしょう。

 

割引制度を使って保険料を安くする!

自動車保険を契約する方法は様々あり、対面で契約する事はもちろん、郵送や電話、ネットからでも行えます。
基本的にネット利用し、契約を行った場合はネット契約割引といった割引を適用する事が出来ます。
ネット契約の割引は契約の形態による割引とは異なって、ネットから契約を行うだけで誰にでも割引されるものなので手軽に受けられます。

そのため、自動車保険を契約する場合はネット割引を利用してみる事をオススメします。
ネット割引の他にも活用できる割引は沢山ありますが、ここでは保険証券不発行割引と早期契約割引を紹介したいと思います。

まず、保険証券不発行割引というのは自動車保険証券を書面発行、または郵送しない事で保険料を少し割引させるというものです。
この割引を利用したら保険料が500円割引されるのが一般的になっています。

そして早期契約割引というのは、ある特定の期日内に契約の手続きを行う事で保険料を割引するというものになっています。
両方の割引も契約する際の手続きにより、割引されますので活用しておきたい所です。
しかし、中にはこの割引を実施していない自動車保険もありますので詳細は代理店か保険会社に直接連絡してしっかりと確認するようにしましょう。

 

ダイレクト系の自動車保険は比較的に安い!

少し前までは保険のプランも保険料にしても自動車保険会社で差はほとんどありませんでした。
そのため、自動車保険会社を選ぶという事はほとんどなかったと言われています。

しかし、今からおよそ10年ほど前から始まった金融改革制度で自動車保険も自由化が進む事となり、変わってきました。
外資系の保険会社が沢山参入し、保険プランなども多様化して複雑化していく事になったのです。

そのような彼らが取り扱っていたのが通販型自動車保険という訳なのです。
この通販型の自動車保険というのはダイレクト自動車保険とも呼ばれており、ネットや電話を通して手軽に加入する事が可能な自動車保険となっています。

97年にアメリカンホームが日本で最初にリスク細分型の自動車保険の通販型を始めてから、他の会社が次々に通販型に参入してきたと言われているのです。
それからテレビでコマーシャルが流れるようになって、さらに普及する事となったのです。
そして最近では東京海上グループのイーデザイン損保などが参入してきており、今では日本国内の損保も合わせながらシェアをどんどんと拡大していっているのです。

通販型のメリットは代理店を通さないので発生するはずの中間マージンが無いところです。
店舗家賃や人件費を抑える事が出来ていますので、結果として保険料が安く出来ているのです。

 

代理店型の自動車保険が高い理由

ここでは代理店型の自動車保険会社の特徴について紹介します。

代理店型の場合、やっぱり互いの顔を合わせて対面販売となりますので、その点でも安心感が高い所が特徴です。
電話だけでは自分の求めているものを上手に伝えきれない人や、しっかりと説明を受けておきたい!と考えている人達から支持を集めています。

さらに万が一事故を引き起こしてしまった際、代理店によって出来るだけ現場に駆けつけてくれるケースもあります。
代理店は事故を起こした相手と交渉する事は一切出来ないのですが、その場に来てくれるのは非常に心強くて安心する事が出来ると思います。

しかし、この長所はプロの代理店で契約した場合だけと考えられます。
プロの代理店というのは自動車の販売店や修理工場みたいに、兼業で代理店も行っている所ではなくて保険代理店を専門的に取り扱っているような所と言えます。

兼業で行っている代理店は非常に多いのですが、ここは販売資格を持っているだけが多くて
実際にはそこまで自動車保険に詳しくない人も多いのが現状で、少し頼りにならない傾向にあります。
対面販売となったら、そこに発生する人件費などがありますので、その分として保険料も通販型と比べると高くなってしまうのは仕方ありません。

 

 自動車保険料の支払い方法の変更で安くする!

保険料を支払う方法には年払である一括払いと月払である分割払いの2つに分けられます。

一般的に月払いの保険料は年払いの保険料のおよそ5パーセント高い金額となるようです。
したがって、年払いでの支払い方法を選ぶと出費を少し安くする事が可能なのです。

クレジットカードを利用する場合は、利用したクレジットカードの分割数で、ある所定の手数料が別途として上乗せされる事も覚えて起きましょう。

分割払いの場合でも、仮に会社などといった団体を通して加入して保険料を毎月の給料から天引きしている場合なら割増はないのです。

団体扱いの場合では支払い方法に関係なく、一般扱いと比べると払う保険料を安く出来ます。
しかし、団体扱いにしても純粋に保険料という点から見ても絶対に安くなる!とは言えません。
これは、仮にリスク細分型保険みたいにリスク細分化する事で、今までの保険より保険料の安い商品もあるためです。
リスク細分型の保険は基本的に通販型保険で扱われている事が多い傾向にある保険となっています。
保険料の分割払いに関しては通販型の保険でも対応している所はどんどんと増加しているそうです。
団体扱いの人の場合は、1度でも通販型の自動車保険の保険料を調べてみる事をオススメします。

 

 

 

 




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